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【悲報】Foundationが招待制を廃止で魅力半減!今後の展開と、代替となる新たな招待制マーケットプレイスは?【Foundation ショック】

本日、NFT界にとんでもない悲報が飛び込んできました!

なんと、コミュニティ招待制マーケットプレイスとしてNFT界を牽引していたFoundation(foundation.app)が全面的に招待制を撤廃し、誰でも参加、出品可能なオープンマーケットプレイスへと舵を取ったという大ニュースです!これによってFoundationのプレミアバリューが失われることは間違いないので、既にFoundation上で活動しているアーティストにとってはたまったもんじゃないですね。

中にはFoundationへの招待を渇望しつつもこれまでチャンスに恵まれなかったアーティストもいることかと思います。そういったこと方々にとってはひょっとすると「朗報」と受け止められたかもしれません。ですが、果たして本当にそうでしょうか?

本記事では、今回のFoundationの変更が、既存アーティスト、新規アーティストにそれぞれどのようなメリット、デメリットをもたらすのか、述べていきます。

1. 既存アーティスト目線:デメリットだらけ!

さて、まずは既存アーティスト目線でのメリット、デメリット比較ですが、残念ながらデメリットしかありません!

これまでは招待されたアーティストしか参加できない、ライバルの少ない高品質マーケットプレイスとしてプレミアムバリューがあったため、多少高いガス代や手数料を払ってでもFoundationで作品を出品していた、という方々も多いことでしょう。中には、イリーガルな招待トレーダーに金銭を払って招待を獲得した人もいるかもしれませんね。

今回の変更により、そんなプレミアムバリューはゼロになります!もう誰でも参加できます!いくら高いガス代をこれまで払っていようと、あなたの出品は他の大勢の新参アーティストの作品の洪水によって埋もれてしまうことでしょう。

また、これまではFoundationに参加しているというだけで、「困難な招待枠獲得を達成した、実力のあるアーティスト」として評価され、一目置かれてきました。残念ながら、今日でそんな優越感とも、バイバイです。だって、もう誰でも参加できますもん。

 

2. 新規アーティスト目線:やっぱりデメリットだらけ!

では、新規アーティストにとってはどうでしょうか?一見、待ち望んでいたFoundationへの参加が自由にできるようになったとわかり、喜びを感じたアーティストも多いかもしれません。ですが、良く考えてください。

そんな「誰でも参加可能なただガス代が高いだけのマーケットプレイスにあなたはわざわざ参加したいですか?

正直、UIや対応ファイル、拡張性などの面でFoundationは多くのマーケットプレイスに及びません。Foundationを唯一無二のマーケットプレイスとしていたのは、招待制度の存在のみといっても過言ではありませんでした。果たして、今回の変更によって、Foundationを使用することによるメリットは残っているのでしょうか。

 

3. 今回の改悪のバックグラウンド

このような、誰目線にとっても改悪と言わざるを得ない今回の変更ですが、Foundation自身だって予測できなかったわけではないでしょう。ではなぜ、このような舵取りに踏み切ったのでしょうか。

いくつか理由が考えられますが、まずは招待枠の需要が減ってきた、というのがあるかと思います。登録アーティストが増えて招待コードが広く出回ることで、もはや招待コードの入手難易度は昨年ほど高くなく、既に誰でも少し頑張れば入手できる程度となっていました。それにより減ってしまった新規アーティストの関心を、今回の告知により一時的に取り戻し、最後の最後まで招待を手に出来なかった層を今回で一気に取り込もうという魂胆だったのではないでしょうか。

他にも考えられる理由があります。それは、結局Openseaのようなオープンマーケット制ビジネスモデルのほうが収益化が容易であるということに気付き収益目的で舵取りを行った、という線ですね。Foundationでは高品質の一点もののアート作品の出品には向いているものの、複数エディションをプロジェクト的に売り払うタイプのコレクティブル系のNFTの出品には向いていませんでした。そのため、村上隆氏などの著名(かつコマーシャル路線の)アーティストはわざわざFoundationを使用せず、Openseaを活用することで莫大な売り上げを得てきました。今さらそんなOpenseaの真似事をして太刀打ちできるのかはさておき、利益重視でFoundationが小口アーティストから大口プロジェクトにターゲットを切り替えたと考えることについては無理がありませんね。

また、もう一つ挙げるべきポイントとしては、Foundationの運営会社であるFoundation Labs Inc.はPrivately Held(株式非公開会社)であるという点も大きいかと思います。通常、株主の存在する株式会社であれば、毎年業績を上げ、株価を上げ、株主に配当を与え、と継続的な事業活動が求められます。ですが、株式非公開会社の場合はその限りでなく、例え一年間だけ稼いで、二年目でいきなり事業を畳んだりしても、誰にも咎められることはありません。あくまで憶測の域を出ませんが、Foundationも、もともと長期的な事業拡大には興味がなく、短期的な利益の最大化を目的に事業を営んでいたのではないでしょうか。

唯一気がかりなのが、Foundationに雇用されている社員です。このままFoundationの業績が悪化した場合、彼らの行く末はどうなってしまうのでしょう。ですが、そこもご安心を。Foundationはこれまで多くの運営メンバーをプロジェクトベースで短期契約で雇ってきていました。要するに、正社員として専属的にFoundationのために働かせるわけではなく、フリーランスのエンジニアやクリエイター、スペシャリストたちに対し案件ベースで業務委託をしてきたということです(もちろん、中には一部正写真や役員として従事していたメンバーもいるかもしれませんが)。各々が契約によって縛られず自由に活動できるこの契約形態はまさにWeb3事業を営む会社にふさわしい先進的な雇用形態と考えられますね!

これらをまとめると、要するにFoundationはそもそも短期的な利益の最大化を目指した事業・プロジェクトであり、招待制によるプレミアバリューが下落したことで、最後の仕掛けとして招待制の撤廃に踏み込んだ、という考えができそうですね!

4. Foundationの今後は?

さて、気になるのがFoundationの今後ですね。残念ですが、皆さんもうお気づきの通り、正直Opensea等と同じ普通のNFTマーケットプレイスとして歩む道を選んだ以上、衰退の一途を辿る以外の未来は現状見えません。

とはいえ、Foundationでミントした作品が消えたり、急に価値が下がったりするわけではないので、その点落胆はご無用です。

5. Foundationに代わる代替マーケットプレイスは?

では、Foundationに代わり、プレミアバリューをもったマーケットプレイスは他には何があるのか。実は、SuperRare、KnownOrigin、NiftyGatewayなど、Foundation以外に招待制で運営されているマーケットプレイスは数多くあります(とはいえ、これらは厳密には「審査制」という表現が正しく、既存クリエイターから招待を受ける「コミュニティインビテーション」システムであったFoundationと異なり、独自の審査基準に同格したクリエイターに直接マーケットプレイスから招待が付与される仕組みとなっています)。

 

中でも、Makersplaceというマーケットプレイスは、今回の騒動に対してTwitter上で敏感に反応していたこともあり、Foundationが手放したマーケットニーズセグメントを一手にさらいに行くべく、審査基準を易化して戸口を広げる可能性がありそうです。

また、今後も他にもコミュニティインビテーション形式のマーケットが出現する可能性もあるので、今回落胆された皆様も、Foundationショックから立ち直り、情報収集を心がけることをお勧めします!

お知らせ:

新着記事を執筆しました!下記より「Makersplace」への登録方法についてご一読ください!

www.nftartists.biz

いかがでしたでしょうか?

今回は、Foundationの唐突の招待システム廃止と、既存アーティスト、新規アーティストにそれぞれどのようなメリット、デメリットをもたらすのか、述べてきました。

残念ながらデメリットばかりでしたが、これを機会に新しいマーケットプレイスやシステムが発展する可能性があることに期待を寄せてクリエイティブ活動に励んでください!

 

補足:

早速各方面で話題に取り上げていただいているようで有りがたいです!が一点、非公開会社であることや、個人へのアウトソーシングによって事業活動行う運営業態そのものは決してネガティブなものではないということを、補足させてください!

もちろん、私達クリエイターからすると、株式というかたちでは無いにせよ、ある種の事業成長を見越した「投資」(本件の例でいえば膨大なガス代を払って出品をしたこと)をした対象であるFoundationが、我々実質的出資者の意向に背くような形で今回の招待制廃止に踏み切ったことに対し、納得が行かないのはもっともなことだとは思います。ですが、今時お抱えの正社員エンジニアだけでシステム運営を行っているwebサービス会社は特に海外では珍しいですし、FNDのアウトソーシング形態についても、多くのフリーランスに最先端フィールドでの仕事の機会を与えたという点で社会貢献度は大きいので、これらを同列の問題として取り上げて非難することは賢明ではないでしょう。

ただ、あくまでNFT関連事業の多くは結局は利益最大化を目的とした事業会社による利益追求活動に他なりません。公共事業でもなければ、Web3が目標とするところの分散型インフラにも現状ほど遠いです。この一件で、その点改めて公平な認識が広がれば嬉しいなと思います!